また、こうした不満の要因として、言葉の問題、ビジネス慣習やマネジメントースタイルの違いなども少なからずあるでしょう。
ただ、彼らのやる気を削いでいるのは、日本企業の古い体質といわれるものであることは間違いなさそうです。
「人」こそ市場価値を生み出す最大の源泉アメリカにだって同様の企業はあります。
また、こうした体質にフラストレーションを感じるのは、アメリカ人ビジネスパースンとはかぎりません。
日本のビジネス社会でも、ことに若い世代は同じような不満を感じているのではないでしょうか。
ということからすると、やる気のある社員をスポイルしてしまうのは（社員にフラストレーションを感じさせ、優秀な社員から順に辞めていくのは）、アメリカでも日本でも、次のような体質をもった会社だといえるでしょう。
・ミッションが不明確・目標設定・業績評価システムが不備・明確なポリシーがない・仕事の手順が不明確・社内（ことに上司と部下の）コミュニケーションが不足つまり、ひと言でいえば「自分が何をめざして努力すればいいのかがよくわからない会社」。
会社が社員の生産性、価値創造の意欲を減衰させているといえます。
このことを、別の観点から検証してみましょう。
一つは、「人」が創造する価値の大きさについてです。
企業のもっている資産は、「有形資産」と「無形資産」の二つに大別することができます。
「有形資産」とは、社屋や工場、店舗、上地、生産設備、研究設備、事務機器などをいい、「無形資産」には、パテントやブランド、トレードマーク、フランチャイズ権、現在進行中の研究開発、評判、固有のマネジメントーシステム、ビジネスープロセス、人材、コアーコンピタンス、リレーションーキヤピタル（顧客・パートナー・社員との関係）などが含まれます。
アメリカの統計資料ですが、今から二十数年前の1982年、スタンダード＆ファース500に該当する企業を平均すると、市場価値を生み出す源泉の62％を有形資産が、38％を無形資産が占めていました。
いわば。
モノ中心の経済だったといえるでしょう。
これが20年後の2002年になると、有形資産が生み出す市場価値は20％に激減し、その80％を無形資産が創出しているという結果になったのです。
先に示した無形資産の各項目をつくっているのは、すべてマンパワーなのですから、現在は「人」が市場価値の80％を生み出している、といっても過言ではありません。
このヒト中心の経済において、社員のやる気を促進させるか、あるいは逆に減衰させるかは、企業業績の浮沈に直結する最重要課題である、ということがおわかりいただけるでしょう。
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